株価が大きく下がった日。スマホの資産画面が赤くなって、「積立、止めた方がいいかな」「いったん売っておくべきかな」と手が止まる。その感覚は、まったくおかしくありません。お金が減るのは、誰だって怖いものです。
先に結論です。株価が下がってやるべきことは、ほぼ一つ——「いつも通り積立を続け、慌てて売らない」だけです。理由は2つあります。① 相場の調整は、これまでずっと「定期的に」起きてきたこと。② 資産を実際に減らすのは、下落そのものより「狼狽売り」だということ。この2点を、過去のデータと今の実例で確認していきます。
調整は「定期的に」起きてきた、という事実
過去の米国株（S&P500）の値動きをならして見ると、下落はおおよそ次の頻度で起きてきました。
- 約5%の下げ：1年に数回ペース
- 約10%の調整：平均すると、おおよそ1年に1回ペース
- 約20%以上の下げ（いわゆる暴落・弱気相場）：数年に一度
これはあくまで過去の頻度であって、これから同じように動くと約束するものではありません。相場の先行きは、誰にも分かりません。それでも「下落は時々来るもの」と知っているだけで、いざ下がったときの受け止め方は変わってきます。
たとえば直近では、2026年6月にも1日でアメリカの株価指数（ナスダック）が約4%下がる場面がありました。半導体の銘柄が中心の下げで、きっかけはある半導体企業が示したAIチップの先行き見通しが市場の期待を下回ったこと、そこに「買われすぎていた反動」と「金利の上昇」が重なったと報じられています。理由はそのつど違いますが、「定期的に下げる」こと自体は、いつの時代も変わっていません。
資産を本当に減らすのは「下落」より「狼狽売り」
ここが一番大事なところです。下落そのものは、持ち続けているかぎり“含み損”にすぎません。資産を実際に削るのは、多くの場合下がったところで怖くなって売り、そのあと買い直せなくなるという行動の方です。
過去をふり返ると、相場が回復していく局面では、その上昇のかなりの部分が下落の直後、ごく短い期間に集中して起きていたことがあります。怖くて市場から降りていると、その回復のタイミングだけをまるごと取りこぼしてしまう——これが、慌てて動いた人が長い目で損をしてきた、典型的なパターンです。ただし、その回復がいつ来るか、そもそも来るかどうかも、事前には誰にも分かりません。
下落で資産が減るのではない。
下落に驚いて「売る」「やめる」から、減る。
慌てないために、下がる前に決めておくこと
人は不安なときほど、判断を誤ります。だからこそ、相場が荒れる前に、自分のルールを決めておくのが効きます。荒れてから考えると、たいてい悪い手を打ちます。
- 積立は止めない・方針は変えないと、あらかじめ決めておく
- 下落のニュースを見ても、その日に売買の判断をしない
- 当面の生活費（生活防衛資金）は、投資とは別に確保しておく
生活費が別に守られていれば、下落は「持っている資産が減る怖い期間」であると同時に、淡々と積み立てている人にとっては「同じ金額でより多く買えている期間」でもあります。慌てて何かをしなくても、続けてさえいれば自動的にそうなります。
私自身は、こういう日に「何もしない」
参考までに、管理人がやっていることを書いておきます。といっても、ほとんど「何もしない」だけです。
普段は全世界株（オルカン）を、毎月同じ金額で積み立てているだけです。2026年6月のこの下落でも、やったことは何もありません。方針を変えていないからです。派手な動きをしないぶん退屈ですが、こういう“下げる日”のための退屈なのだと思っています。
過去の相場で「もし長く積み立てていたら、今いくらになっていたか」は、実データで試せます。下がった日に不安になったら、目先の一日ではなく長い期間で眺めてみるのも一つです（参考：Rebuild40 過去実績シミュレーター）。
まとめ
- 相場の調整・下落は、過去ずっと定期的に起きてきた（約10%の調整は平均で年1回ペース）
- ただし先行きは誰にも分からない。だからこそ、予想で動かない
- 資産を減らすのは下落そのものより狼狽売り
- 荒れる前に「続ける・変えない・生活費は別」を決めておく
結局のところ、下がった日にやることは「動かない」の一語に尽きます。失ったお金そのものは戻りませんが、失ったお金以上の資産を、これから作り直すことはできます。下がった日ほど、慌てない仕組みが静かに効いてきます。
